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資産(2022年末):
18,458,355円

現在資産(230331):
19,856,901円

税引き前利益(配当金+27,641円を含む、入金除く、去年末比):
+1,398,546円(+7.6%)

個別株:
19,840,150円(99.9%)
現金:
16,751円(0.1%)

・保有株
1717 明豊ファシリティワークス
1723 日本電技
2359 コア
2393 日本ケアサプライ
2689 オルバヘルスケアホールディングス
2763 エフティグループ
2768 双日
3143 オーウイル
3151 バイタルKSK
3449 テクノフレックス
3682 エンカレッジ・テクノロジ
3763 プロシップ
3771 システムリサーチ
3918 PCIホールディングス
3964 オークネット
3968 セグエグループ
4093 東邦アセチレン
4171 グローバルインフォメーション
4298 プロトコーポレーション
4304 Eストアー
4347 ブロードメディア
4658 日本空調
4662 フォーカスシステムズ
4709 IDホールディングス
4743 ITFOR
4748 構造計画研究所
4828 ビジネスエンジニアリング
4832 JFEシステムズ
5388 クニミネ工業
5988 パイオラックス
6113 アマダ
6486 イーグル工業
6539 MS-Japan
6566 要興業
6676 メルコ
6809 TOA
7164 全国保証
7202 いすゞ自動車
7414 小野建
7417 南陽
8002 丸紅
8020 兼松
8053 住友商事
8133 伊藤忠エネクス
8593 三菱HCキャピタル
8945 サンネクスタグループ
9302 三井倉庫ホールディングス
9513 電源開発
9531 東京瓦斯
9644 タナベコンサルティンググループ
9717 ジャステック
9837 モリト
9889 JBCCホールディングス
9936 蔵王産業

購入
6539 MS-Japan 700株 買増し

売却
1627 NEXT FUNDS 電力・ガス上場投信 17口
4792 山田コンサルティンググループ 100株
5192 三ツ星ベルト 100株
8593 三菱HCキャピタル 100株

今週のトレード
 今週は、スターバックス等で優待ポイントを利用できるという話をtwitterのスペースで偶然聞いて、株主優待のために、MS-Japanを買い増ししてみた。
 たいていの優待は、保有株数が少ない方が有利になっているようだ。しかし、なぜか、優待ポイントは、保有株数が多いほうが、利回りが上がって、有利になっていることがあることに気が付いて、少し驚き興味をもった。
 なぜ、何でも購入できる配当金ではなく、わざわざ、使い方が限定されてしまう優待ポイントが存在しているのだろうか?誰が何の目的で、保有株数により、優待利回りが上がったり下がったりする株主平等ではない状況を生みだしているのだろうか?
 プレミアム優待倶楽部を運営する会社ウィルズの決算説明資料を見てみると、プレミアム優待倶楽部顧客数は、2016年8社から、2022年78社まで増加していた。
 一方、フォーカスシステムズのように、株主への『公平な利益還元の実現を最重要事項に据え』、プレミアム優待倶楽部を通じた株主優待を廃止し、増配する会社もある。
 自分は、これまで、クオカード以外の株主優待株には、興味がなかったが、今回は、少しだけ試してみることにした。

230401
 図書館で、『なぜ投資のプロはサルに負けるのか?』というタイトルの面白い本を見つけた。
 これまで投資の本を読んで、最も驚いたのは、プロでも、市場平均(インデックス)に勝ち続けるのは難しいという話だった。多分、この本も同じことを書いているのだろうと思って、読まなかった。
 これまで、アクティブファンドが存在し続けることができた理由は、手数料の高いアクティブファンドが、手数料の低いインデックスファンドに負ける可能性が高いという誰かにとって不都合な事実を知らない人がたくさんいたためではないか、と思っている。
 情報を発信する人が増えて、プロでも、市場平均(インデックス)に勝ち続けるのは難しいという事実をすべての人が知るようになった時にも、手数料の高いアクティブファンドが、存在し続けることができるのか、ChatGPTに聞いてみた。

質問:
 これまで投資の本を読んで、最も驚いたのは、プロでも、市場平均(インデックス)に勝ち続けるのは難しいという話でした。  この事実をすべての人が知るようになった時にも、手数料の高いアクティブファンドが、存在し続けることができるのでしょうか?

ChatGPTの回答:

投資の本を読んで知ったように、プロでも市場平均に勝ち続けるのは難しいということは事実です。このため、手数料の高いアクティブファンドが存在し続けることができるかどうかは、市場の需要と供給によって決まります。

一部の投資家は、自分たちよりも優れた情報と洞察力を持つファンドマネージャーに投資することを選ぶかもしれません。彼らは、ファンドマネージャーが市場平均よりも高いリターンを得ることができると信じています。

しかし、投資家の中には、低いコストで市場平均を追跡するインデックスファンドに投資することを好む人もいます。彼らは、ファンドマネージャーの能力に対する疑念を持っているか、または単に投資のコストを下げることを優先しているためです。

したがって、市場には依然として需要があり、アクティブファンドが存在し続けることができますが、投資家が情報にアクセスしやすくなり、投資コストが低下するにつれて、アクティブファンドの需要は減少する可能性があります。


質問:
 
情弱ビジネスの定義を教えて下さい

ChatGPTの回答:

「情弱ビジネス」とは、情報の不足や誤解に基づいて、過大な期待や誤った判断をしてしまうことによって、損失を被る可能性が高いビジネスのことを指します。

一般的に、情弱ビジネスは、主に以下のような特徴を持ちます。

  1. センセーショナルな話題に依存している
  2. 過大な利益やリターンを謳っている
  3. 信憑性の低い情報やデータを使用している
  4. 販売促進や勧誘が主目的であり、商品やサービスの本質的な価値や品質が不明確である
  5. リスク管理や投資の基礎知識が不足している

具体的な例としては、MLM(マルチレベルマーケティング)や株式投資の情報商材高利回りの投資案件、仮想通貨などが挙げられます。これらのビジネスには、高いリターンや利益が示唆される反面、投資家や顧客が不利益を被る可能性が高いため、情弱ビジネスとして認識されることがあります。

質問:
 
ひょっとして株のアクティブファンドは情弱ビジネスでしょうか?

ChatGPTの回答:

株のアクティブファンドが「情弱ビジネス」であるかどうかは、一概に言えません。株のアクティブファンドには、優れた運用成績を上げるファンドもありますが、一方で高い手数料を払っても、市場平均にも勝てないファンドも存在します。

一般的に、情弱ビジネスとは、少ない情報や誤った情報に基づいて、リスクを理解せずに投資を行うことを指します。株のアクティブファンドに投資する場合、投資家自身が株式市場についての基礎知識やリスクマネジメントについて理解し、情報を正確に収集し、冷静に判断することが重要です。運用成績や運用方針だけでなく、手数料やリスク分散なども含めた投資全体のリターンやリスクを総合的に評価する必要があります。

つまり、投資家自身が株式市場について正しい知識を持ち、冷静な判断を下した上で、株のアクティブファンドに投資する場合は、情弱ビジネスではありません。しかし、情報不足や誤解に基づいた判断や、高い手数料を払っても運用成績が市場平均以下であるファンドに投資する場合は、情弱ビジネスになりかねません。

質問:
信者ビジネスの定義を教えて下さい。

ChatGPTの回答:
信者ビジネスとは、ある特定の人物やグループが提供する情報や教えを、熱狂的な信者たちが信じ、それに基づいた商品やサービスを購入することで、その人物やグループが利益を得るビジネスのこと
を指します。一部の信者によって、偏った情報が拡散され、結果的に他者に悪影響を与えることもあります。

株式投資の世界にも、信者ビジネスはありますでしょうか?

株式投資の世界にも信者ビジネスが存在する
と言えます。投資には、人それぞれ異なる考え方や手法がありますが、中には自分の投資方法を絶対的な正義として捉え、それを信奉する人もいます。また、株式投資の情報を発信するインフルエンサーや投資顧問などの存在もあり、そのファン層が形成されることもあります。こういった場合、ファンたちはその信奉する投資方法や投資家を疑問視せず、何かしらの利益を得るために盲目的に信じることがあるため、信者ビジネスと言えるかもしれません。

質問:
その場合、インフルエンサーは、信者からどのようにして利益を得ているのでしょうか?

ChatGPTの回答:
株式投資の世界においても、インフルエンサーが信者を集めてビジネスを行うことがあります。例えば、有料の投資情報サービスを提供することで利益を得ることがあります。また、自分自身が保有する株式を宣伝して、株価の上昇を狙って売買することもあるかもしれません。ただし、これらの行為は適切な情報提供が行われず、個人投資家に誤解や損失を招く可能性があるため、規制当局から問題視されることがあります。

質問:
信者ビジネスの問題点を教えて下さい。

ChatGPTの回答:

信者ビジネスにはいくつかの問題が指摘されています。以下に代表的な問題点をいくつか挙げてみます。

  1. 偏った情報に基づく意思決定:信者ビジネスに参加している人たちは、ある特定の人やグループの意見に偏った情報を信じ、投資判断を誤る可能性があります。

  2. 情報の不正確性:インフルエンサーたちは、自分たちの意見を支持するように情報を選んで提示することがあります。その結果、投資家は偏った情報を受け取ることがあり、投資判断が誤ってしまう可能性があります。

  3. 利益相反:信者ビジネスに参加している人たちが、自分自身の利益を優先する場合があります。その結果、自分たちが保有する株価を上げるために、意図的に偽情報を流すことがあるかもしれません。

  4. 責任の回避:インフルエンサーたちは、自分たちが投資アドバイスをしていることを明示しているわけではありません。そのため、投資家が損失を被った場合でも、責任を負う必要がありません。

これらの問題点から、信者ビジネスに参加することは、投資判断をする上で非常に危険なことであるといえます。投資においては、偏りのない、正確な情報をもとに判断することが重要です。


230331保有株PBR-1
230331保有株PBR-4
230331保有株PBR-2
230331保有株PBR-3
230331元本

230402
 以下のブログを読んだ。
ゼロサムとプラスサムとシャチと被捕食者 - 大河の一滴 (hatenablog.com)
 過去の失敗経験から、また、どこにどんなシャチがいるのかを考えてみて、シャチに食べられないように、自分は以下のようなルールを守っている。
 参加者の間でお金が移動するだけのゼロサムゲームに近い短期トレードは、なるべく避けている。
 人が勧めるものや人がつくったルールは、人が、自分に高すぎる価格で、売るためのものかもしれない、とまず疑ってみる。自分でよく調べ、自分自身でルールを考えることにしている。
 信じる人の極端に多いインフルエンサーが、購入を公開したことが理由で、株価が極端に大きく上がってしまった人気株は、必ず購入しないことにしている。
 個別株で、バブルが発生した可能性が高いと判断した時には、バブルが崩壊する可能性を考えて、小さな量でしか保有しない。
 レバレッジをほとんどかけないし、銘柄を入れ替える短期間しかかけない。